流行語大賞をめぐる違和感を解消する上で、最も重要な盲点は「この賞は公的な国民投票でも、SNSのビッグデータ解析でもない」という事実です。
多くの生活者は「日本で最も使われた言葉を決める客観的なレース」だと無意識に思い込んでいますが、実態はあくまで民間出版社（自由国民社）が発行する年鑑雑誌『現代用語の基礎知識』の販売促進と連動した文化イベントに過ぎません。
同誌の根底にある編集方針は、「その年を振り返るための歴史的キーワードのアーカイブ（記録）」です。したがって選考基準は、単なるバズの総量ではなく、以下のような要素が絡み合っています。
・「授賞式に本人が登壇できるか」という興行的な都合：メディア露出を最大化するため、授賞式会場に来てトロフィーを受け取ってくれる著名人や関係者がいるかどうかが実質的な考慮要素になります。ネットの匿名発祥ワードや海外発の概念がトップテン入りしにくいのはこのためです。
・「マスメディアが扱いやすいコンプライアンス基準」：若者の間で爆発的に流行しても、下品なスラングや著作権・肖像権のクリアが難しいミームはノミネートから除外されます。
このように、イベントの構造自体が「大衆の生の声」ではなく「テレビカメラと活字メディアの論理」で設計されていることを理解すると、選考結果に対する不可解さの理由が明確になります。
