電子書籍を日常的に利用する上で、多くのユーザーが意識から除外してしまいがちな重大な盲点が存在します。それが「事業者の撤退・サービス終了に伴うライブラリ消失リスク」です。
過去十数年のデジタル出版史を振り返ると、小規模な電子書籍ストアや異業種から参入した事業者が採算悪化により突如サービスを閉鎖した事例が複数報告されています。親切なプラットフォームであれば、他社サービスへのアカウント移行措置や購入代金相当のポイント返還が行われますが、最悪のケースでは購入したはずの全書籍データが閲覧不可能になり、一切の補償がなされなかった実例も存在します。
電子書籍の購入契約は「該当プラットフォームが存在し続けること」を暗黙の前提とした継続的利用契約です。そのため、数百冊単位のコレクションを築くのであれば、Amazon、楽天（Kobo）、DMM、凸版印刷系列のBookLiveなど、資本力と事業継続性が極めて高いメガプラットフォームを選ぶことが最大のリスクヘッジになります。
そしてもうひとつ、一般にはあまり知られていないお得な選択肢が、全国の自治体が導入を進めている「公立電子図書館（電子デリバリーサービス）」の存在です。
文部科学省および日本電子図書館事業協会の普及データによると、自治体図書館における電子貸出システムの導入率は年々上昇傾向にあります。利用資格を持つ地域住民であれば、手元のパソコンやスマートフォンから図書館のウェブサイトにログインするだけで、文芸書、ノンフィクション、児童書などを完全無料で借りて読むことができます。貸出期間が過ぎると自動的にデータが返却されるため、延滞や返却の手間も一切発生しません。商業サブスクに課金する前に、居住地の自治体図書館が電子サービスを提供しているか確認することは、非常に賢明な防衛策と言えます。
