大久保公園の立ちんぼが爆発的に急増した引き金として、メディアや捜査当局が一斉に指摘したのが歌舞伎町ホストクラブの「売掛金（ツケ）」問題でした。20代前半を中心とした若い女性が、担当ホストの売り上げを立てるために数百万円単位の借金を背負わされ、その返済原資として路上売春へ誘導されるという搾取ルートの存在です。
社会的な批判の高まりを受け、警察行政による指導や風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風適法）の厳格運用、自主規制団体の発足などによって売掛金の撤廃が進められました。しかし、制度上の締め付けが行われても問題は根本解決に至っていません。形式的な売掛金が禁止された結果、消費者金融での借り入れを強要されたり、マッチングアプリを利用した私的融資、あるいは「担当ホスト個人への個人的な借金」へと形を変えて地下潜行しただけだからです。
さらに深刻なのは、立ちんぼに手を染める女性たちの年齢層と成育環境です。検挙者の大半は20代前半ですが、中には10代後半の少女や30代以上の女性も含まれています。産経ニュースなどの報道や支援団体の聞き取り調査によると、彼女たちの多くはホスト問題以前に、幼少期の家庭内虐待、学校での壮絶ないじめ、貧困、発達障害などに起因する生きづらさを抱えています。
家庭にも学校にも居場所を失い、最後に流れ着いた歌舞伎町で「初めて自分を肯定してくれた存在」がホストや路上で出会うコミュニティだったというケースは少なくありません。自己肯定感の低さと孤立につけ込まれ、精神的な逃げ場を失った末に大久保公園のフェンス沿いに立つという痛切な因果関係が存在します。
