一連の騒動において、所属事務所であるトライストーン・エンタテイメントが見せた姿勢は、従来の芸能界の慣習とは一線を画するものだった。これまで多くの事務所が取ってきた「静観」や「事実無根のコメント発表のみ」という後手に回る対応を退けたのだ。
同社は、所属タレントの権利と名誉を守るため、早期から毅然とした法的措置へと舵を切った。民事・刑事の両面での徹底的な対抗策は、単なる火消しではなく、法秩序のなかで正当性を立証する強い意志のあらわれであった。
理不尽なネットリンチに対して企業としてどうタレントを防衛すべきか。トライストーンの取った戦略は、その後の日本のエンターテインメント業界における危機管理モデルを再定義することになった。
