そもそも、気象庁はどのような基準で梅雨明けを判断しているのでしょうか。一般的に「梅雨明け宣言」と呼ばれますが、気象庁の正式な位置づけは宣言ではなく「梅雨の時期に関する気象情報（速報値）」です。
具体的な判断材料として、主に以下の要素が重視されます。
- 太平洋高気圧の張り出し：本州付近を太平洋高気圧が安定して覆い、夏の気圧配置が持続する見込みが立っていること。
- 梅雨前線の動向：梅雨前線が日本海北部やオホーツク海方面まで北上し、本州付近に再び南下して停滞する可能性が低いこと。
- 週間天気予報の安定性：向こう1週間にわたって晴天が続き、降雨の見込みが極めて少ないこと。
しかし、近年の気候変動に伴い、梅雨前線の構造そのものが曖昧になる年が増えています。例えば、前線が不明瞭なまま局地的な豪雨と猛暑が交互に訪れるようなケースでは、夏が終わった後の秋（9月〜10月）に再検証した結果、「梅雨明けの時期が特定できない」という異例の事後確定が下されることもあります。気象庁が速報段階で慎重になるのは、農業や水資源管理、観光産業など多方面に重大な経済的影響を与えるためです。
