過酷な労働環境に見合う対価として、航空整備士の年収事情はどうなっているのでしょうか。厚生労働省の賃金構造基本統計調査や大手航空会社の公開データを分析すると、資格の有無とキャリアステージによって明確なグラデーションが存在します。
新卒入社後、資格取得を目指す20代前半の下積み期間は、一般的な製造業と同水準の年収350万〜450万円前後からスタートします。しかし、社内試験と国家試験をクリアし、航空機の運航可否を最終判断できるライセンスを保持する中堅（30代）になると、各種手当（夜勤手当・シフト勤務手当・ライン資格手当など）が加算され、年収600万〜750万円クラスへと大きく跳ね上がります。
さらに40代以上で「確認主任者」や「ショップマネージャー」に昇格したベテラン層では、大手エアライン（JAL・ANA本体および整備系中核子会社）において年収850万〜1,100万円以上に達するケースも珍しくありません。2026年現在は、世界的な航空需要の拡大と円安基調による整備受託競争を背景に、各社ともにベースアップや資格手当の拡充を進めており、若手の離職を防ぐための待遇改善が急速に進展しています。
