かつての「アピタ大府店」がドン・キホーテを傘下に持つPPIH（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）の手によって「アピタパワー大府店」へと業態転換を果たした際、館内のテナント構成は大きな転換点を迎えました。「お気に入りの店舗がいつの間にか撤退していた」という利用者の戸惑いも散見されますが、このスクラップ＆ビルドには明確な商業的理由が存在します。
流通アナリストの分析やモールの動線設計から読み解くと、テナント閉店と新店誘致の背景には主に3つの要因が挙げられます。
第一に、客層ターゲットの再定義です。従来のシニア中心の安定した来店層に加え、ドン・キホーテ流の「アピタパワー」業態では、働く世代や子育て世代のまとめ買い需要を強力に引き込む戦略が取られました。そのため、滞在時間が長く客単価が固定されがちな喫茶・重飲食よりも、短時間で高い客数をさばけるファストフード系やテイクアウト対応力の高い業態へとスペースが再配分されたのです。
第二に、店舗ごとの売場面積効率と採算性の厳格化です。小売業界全体で人手不足と原材料費の高騰が続く中、過剰な厨房設備や人員を要するテナントは採算ラインの維持が厳しくなりました。その結果、全国規模の効率的なオペレーション網を持つメガチェーンへの集約が進んだのが閉店・入れ替えの実情です。
第三に、直営食品売場（食の殿堂ユニーなど）の惣菜・弁当コーナーの強化との連動です。フードコート単体で完結させるだけでなく、デリカコーナーで購入した商品をそのままイートインスペースで楽しむ、あるいは逆にフードコートのテイクアウトを持ち帰るといった「中食と内食のボーダーレス化」が進められた結果、現在の機能的なレイアウトへと着地しました。
