華々しいパッケージを提示されて会社を去った人々は、どのような現実に直面しているのでしょうか。本誌編集部が実施した独自取材や、退職者が残した生々しい手記から、大手リストラその後の厳しい二極化の構図が浮き彫りになっています。
「退職パッケージとして提示された割増退職金2,400万円という数字を見たときは、これで住宅ローンを一括完済し、残りは再就職活動中の生活費に充てれば余裕だと高を括っていました」――そう語るのは、2025年秋に大手電機メーカーを51歳で早期退職した元課長職の男性です。しかし、会社指定の再就職支援会社に足を運んだ瞬間、その甘い見通しは打ち砕かれました。
市場で提示された求人は、年収400万〜500万円前後の警備・物流管理、あるいは地方中小工場の総務担当ばかり。「大手の看板」と「社内人脈による調整力」に依存してきたスキルの棚卸し結果は、社外では評価ゼロに等しかったのです。SNSや転職系掲示板でも、「前職のプライドが邪魔をして面接で見下すような態度を取ってしまい全滅した」「退職金は手に入ったが、社会的な居場所を失った喪失感で鬱状態になった」といった悲痛な告白が後を絶ちません。
対照的に、早期退職をバネにしてキャリアを飛躍させた層も存在します。大手通信キャリアを47歳で退職した女性は、在職中から業務外で学んでいたセキュリティマネジメントの国際資格を武器に、スタートアップ企業のCISO（最高情報セキュリティ責任者）として迎え入れられました。年収こそ前職の1,200万円から1,000万円へと微減したものの、ストックオプションと裁量権を獲得し、「大企業の硬直した社内政治から解放された喜びは金銭に代えがたい」と笑顔を見せます。勝敗を分けたのは、前職の社内ルールしか知らない「会社人間」か、ポータブルな専門武器を磨き続けてきた「プロフェッショナル」かの差でした。
