長年親しまれた長寿番組が終了を迎える際、決まって浮上するのが「視聴率低迷による打ち切り説」です。『炎の体育会TV』に関しても、終了発表直後からSNSや掲示板で打ち切り理由をめぐる議論が過熱しました。しかし、当時の放送業界の構造変化とキー局の編成戦略を丹念に追うと、巷で囁かれた単純な不振論とは全く異なる実情が浮かび上がってきます。
TBS公式の改編発表資料や業界関係者の証言によると、当時の世帯視聴率は7〜9％前後を堅守しており、企画次第では2桁に乗る回も珍しくありませんでした。土曜よる7時という激戦区において、この数値は決して壊滅的なものではありませんでした。にもかかわらず幕を閉じた最大の要因は、広告業界が求める指標が従来の「世帯視聴率」から、購買意欲の高い若年・ファミリー層に絞った「コア視聴率（個人全体および13歳〜49歳の男女）」へ急激にシフトした点にあります。
スポーツバラエティという性質上、中高年層の固定ファンが強固だった一方で、10代から30代の個人視聴率獲得において他局の裏番組との競合が激化していました。さらに、現役トップアスリートの招聘費用、スタジオや屋外での大がかりなオリジナル競技セットの設営費、安全管理にかかる莫大なオペレーションコストなど、番組制作費はバラエティ番組の中でもトップクラスに膨らんでいました。費用対効果とコアターゲットの獲得という2つの観点から、局として「レギュラー放送から高密度の大型特番へのシフト」という苦渋の決断を下したのが真相です。
