「Rhマイナスの人は、大事故に遭ったら輸血が足りずに助からないのではないか」という不安も、当事者や家族の間で根強く囁かれています。結論から言えば、日本赤十字社を中心とする血液事業の強固なネットワークにより、国内の救急救命現場で「血液型がRhマイナスだからという理由だけで見殺しにされる」事態は回避される体制が敷かれています。
日本赤十字社・各都道府県赤十字血液センター（兵庫県赤十字血液センター等の公式広報資料を含む）の取り組みによると、Rhマイナスの赤血球製剤は使用期限（採血後21日間）を綿密に計算しながら、ブロックごとの血液センターや基幹病院に常に一定量がローテーション配備されています。万一、大規模災害や大事故などで局所的にRhマイナスのストックが枯渇する危機に瀕した場合には、以下のような重層的なセーフティネットが発動します。
- 広域搬送ネットワーク：全国の血液センター間での航空機や新幹線、緊急車両を用いた超特急リレー搬送。
- 登録ドナー制度と緊急要請：過去に献血履歴のあるRhマイナスの登録ドナーに対し、電話等で協力を直接呼びかける緊急献血システム。
- 超稀少血液型（レアブラッド）に対する国際的相互扶助：Rhマイナスの中でもさらに抗原の組み合わせが極端に稀なケースに備え、世界各国の赤十字ネットワークと連携した凍結血液の融通システム。
ただし、現場の臨床検査技師や救急医が強調するのは、「平時のストックは決して潤沢ではない」という冷厳な事実です。日本人の0.5％しかいないということは、すなわち献血に協力できるドナーの母数も200人に1人しかいないことを意味します。有効期限の壁がある以上、大量に作り置きして長期保存しておくことは極めて困難です。このため、自らがRhマイナスであると把握している健康な有志による、定期的な成分献血や全血献血の継続が、全国の同胞の命を支える生命線となっています。
