交通インフラへの影響はすでに警戒フェーズから「実行フェーズ」へと移行しています。鉄道各社および航空会社は、乗客の安全確保と車両滞留による二次被害を防ぐため、事前の間引き運転と大規模な運行停止に踏み切りました。
新幹線 計画運休 最新情報として、JR東海は東海道新幹線の東京駅〜名古屋駅間において、16日の始発から終日運転を取りやめる措置を発表しました。名古屋〜新大阪間についても大幅に本数を減らした臨時ダイヤでの運行となっており、東海道・山陽新幹線直通列車の運転も終日見合わされています。また、JR東日本管内でも東北・上越・山形・秋田新幹線の一部列車で遅れや運休が相次いでおり、運行状況の確認が欠かせません。
空の便においては、羽田空港 欠航情報が緊迫の度合いを増しています。日本航空（JAL）と全日空（ANA）の大手2社だけで、16日の羽田・成田を発着する国内線・国際線合わせて650便以上の欠航が決定し、約12万人の足に影響が及んでいます。滑走路周辺の瞬間風速が25メートルを超えた段階でグランドハンドリング業務が完全停止するため、欠航便数はさらに積み上がる見通しです。
在来線に目を向けると、JR東日本 運行状況は極めて厳しい局面に立たされています。東海道線、横須賀線、総武快速線、京葉線といった沿岸部を走る路線を中心に、16日の午前中から順次本数を減らし、午後からは計画的な運転見合わせが予定されています。これに伴い、首都圏 在来線 遅延情報は山手線や中央線など都心内陸の環状・放射路線へも波及しており、主要ターミナル駅では改札制限による滞留が懸念されます。
