防災インフラとして広く定着している緊急地震速報の仕組みは、地震発生直後に震源近くの観測点で初動のP波（毎秒約7kmの疎密波）を検知し、遅れて到達する主要動のS波（毎秒約4kmの横波・強い揺れ）が広がる前に警報を発令するシステムです。
しかし、このシステムには技術的な限界が存在します。震源に近いエリア（震源断層の直上周辺）ではP波とS波の到達時間差がほとんどないため、警報が鳴るのと揺れが来るのが同時、あるいは強い揺れが始まってから警報が鳴る「ブラインドゾーン」が生じます。
実際に東日本大震災や能登半島地震の被災現場では、以下のような過酷な現実が浮き彫りとなりました。
- 高層ビルの共振現象：長周期地震動により、震源から数百キロ離れた都市部のタワーマンションでも上層階が数分間にわたり左右に数メートル揺れ続け、大型家具が室内の端から端へ高速で激突した。
- 通信インフラの輻輳（ふくそう）：地震直後から安否確認やデータ通信が殺到し、数分以内にスマートフォンの通信網が遮断され、最新の避難情報が得られなくなった。
- 停電による暗黒化と閉じ込め：激震直後に送電が自動遮断され、夜間被災では室内のガラス片や散乱した家具が避難ルートを塞ぐトラップとなった。
SNSや被災者アンケートの分析からも、「スマホの警報音が鳴った瞬間に何をしていいか分からず体が硬直した」「揺れがあまりに激しく、机の下に潜り込む動作すら不可能だった」というリアルな体験談が数多く寄せられています。警報に頼り切るのではなく、無意識に身を守る防御姿勢（ドロップ・カバー・ホールドオン）を身体に染み込ませておくことが不可欠です。
