ネットショッピングや海外利用の拡大に伴い、万が一の不正利用に対するセーフティネットの確認は外せません。結論から言えば、双方が盗難・偽造補償制度を備えているものの、被害発生時における手元のキャッシュフローへの影響度に明確な違いがあります。
クレジットカードの場合、不正利用された請求は後払いのため、明細確認の段階で異議申し立てを行えば、カード会社側で請求を保留・取り消す処理が可能です。口座から実際の現金が引き落とされる前に食い止められるケースが大半を占めます。
一方のデビットカードは即時引き落としのため、不正利用の瞬間に銀行口座から現金が即座に消失します。届出を行えば規約に基づいて後日返金（補償）されるものの、調査や手続きが完了して口座に資金が戻るまでに数週間から数ヶ月のタイムラグが発生します。生活費のメイン口座を直結させている場合、家賃や公共料金の引き落としに支障をきたすリスクがあるため、利用限度額を細かく設定しておくなどの自衛策が欠かせません。
