「抗うつ剤は飲まない方がいい」という強い警告が広まった背景には、単なるオカルトや偏見だけでは片付けられない、近年の精神科医療が直面してきた構造的課題があります。最大の震源地となっているのは、軽症うつ病に対する漫然とした投薬問題です。
厚生労働省の患者調査や臨床試験の国際的メタアナリシス（Lancet誌掲載の比較対照データ等）においても、抗うつ薬は重症うつ病に対してプラセボ（偽薬）を大きく上回る有意な効果を示す一方、軽症例においてはプラセボとの有効性の差が極めて縮小することが報告されています。それにもかかわらず、多忙な外来診察の現場において、わずか数分の問診で新世代抗うつ薬が処方され、生活環境の調整や十分な休養指導が行われないまま薬漬けになってしまう事態が一部で生じました。
患者が抗うつ剤を飲まない方がいい理由として挙げる声の多くは、以下の3点に集約されます。
第一に、「飲み始めの副作用（吐き気、強烈な眠気、賦活症候群による焦燥感など）が辛く、飲む前より体調が悪化した」という初期反応への恐怖。第二に、「薬を飲み続けているのに職場の人間関係や過重労働といった根本原因が改善されず、漫然と処方量だけが増えていく」という治療プロセスの空文化。そして第三に、「いざやめようとした際に生じる心身の激震（離脱症状）への強いショック」です。つまり、薬自体の毒性というよりも、「適応を見極めずに安易に処方され、出口戦略が示されない治療」に対する現場の不満と恐怖が、「飲まない方がいい」という極端な言説に転化しているのが真相です。
