1858年、反乱の鎮圧を完了したイギリス政府は、一連の失政の責任を問いイギリス東インド会社を解散させました。1600年の設立以来、250年以上にわたりアジア貿易と植民地経営を担ってきた巨大特許会社はその歴史に幕を下ろし、インドの統治権はイギリス国王（ヴィクトリア女王）へと直接移管されます。
同時に、1526年のバーブル建国から330余年続いたムガル帝国が名実ともに滅亡。イギリスは旧来の直接的領土併合策を改め、存続を認めた約500以上の藩王国を「忠実な防波堤」として従属・温存させる分割統治政策（ディヴァイド・アンド・ルール）へと舵を切りました。1877年にはヴィクトリア女王を皇帝とする「イギリス領インド帝国」が正式に成立し、インドは名実ともに大英帝国の「王冠の宝石」として直轄植民地支配に組み込まれることとなったのです。
【歴史学・社会構造の視点から読み解く教訓】異文化統治の限界とナショナリズムの夜明け
インド大反乱は、単なる軍事蜂起の失敗という一過性の事象ではありません。支配層が被支配層の「宗教的アイデンティティや文化的境界線（バウンダリー）」を軽視し、経済的合理性のみを優先して強権的に同化・搾取を進めた際に生じる巨大な反発リスクを如実に示しています。
この反乱での敗北と過酷な弾圧の経験は、やがて武力闘争から近代的知性による政治運動へと形を変え、1885年のインド国民会議派結成、そして後のマハトマ・ガンディーらによる非暴力・不服従の独立運動へと昇華していくことになります。
