大晦日特番として民放トップの視聴率（世帯視聴率15〜17%前後）を長年記録し続けた巨大コンテンツが休止へと至った背景には、単一のトラブルではなく、主に3つの構造的障壁が存在していました。
第1の要因として頻繁に挙げられるのが、BPO（放送倫理・番組向上機構）の青少年委員会が2021年夏に公表した「痛みを伴うことを笑いの対象とする演出」に関する見解です。ケツバットやお仕置きによるリアクション芸が番組の根幹をなしていたため、コンプライアンス遵守を最優先する民放キー局として、従来通りの物理的罰ゲームを継続することが極めて困難になった側面は否めません。
しかし、番組制作関係者の証言や当時の報道を精査すると、BPO問題以前から「現場の疲弊」が限界点に達していたことが分かります。これが第2の要因である出演者の高齢化と過酷すぎる収録スケジュールです。ダウンタウンの2人をはじめ、月亭方正氏、ココリコの遠藤章造氏・田中直樹氏の全員が50代〜60代を迎えるなか、真冬の廃校や屋外施設で24時間以上ノンストップ拘束される肉体的負荷は凄まじく、松本人志氏自身も過去の番組内インタビューで「お尻のダメージと精神的疲弊は想像を絶する」と度々吐露していました。
さらに第3の要因として、1特番あたり数億円規模に達した巨額の制作費とテレビ広告費の構造変化があります。数カ月におよぶロケ地貸切、数百名規模のエキストラ、大物ゲストの出演料、精密な美術仕掛けなど、過熱するスケール感が局の制作予算バランスを圧迫していた実情が指摘されています。
