動画が猛烈な勢いで炎上した直後、運営側は管轄警察署へ被害届を提出し、刑事事件としての捜査が本格的に開始された。ネット上では「すでに犯人の高校や本名が特定された」という真偽不明の告発情報が飛び交っているが、警察および運営会社による公式な発表としては、関係機関と連携しながら被疑者の身元特定と事実関係の裏付け捜査が着実に進められている段階だ。
警察庁が過去の迷惑行為事案に対しても厳格な対処方針を示している通り、今回の件も単なる悪ふざけでは片付けられない。防犯カメラの映像解析やアカウントのプロバイダ責任制限法に基づく発信者情報開示請求などを通じ、実行犯だけでなく現場に同席し撮影・煽動した共犯者の割り出しも視野に入れた徹底的な追及が行われている。
