現地では一体どのような事態が起きているのでしょうか。シドニーに渡航して4か月が経過した日本人女性（26歳・元事務職）は、絞り出すような声で現場の実情を明かします。
「日本にいた頃は『行けばなんとかなる』と信じていました。でも実際は、カフェやレストランにレジュメ（履歴書）を200枚配っても返信はゼロ。面接にすら漕ぎ着けません。街中には同じように仕事を探す世界中の若者が溢れかえっていて、1つの皿洗いポジションに300人以上の応募が殺到する状況です。結局、日系レストランの皿洗いですら買い叩かれ、最低賃金を下回る条件で働くか、諦めて帰国するしか選択肢がありません」
特に問題となっているのが、オーストラリアワーホリ仕事見つからない現象の常態化です。豪州統計局（ABS）のデータでも若年層の求人倍率の鈍化が指摘されていますが、それ以上に深刻なのがワーホリ費用と円安の打撃です。渡航費や語学学校の学費、保険料だけでなく、渡航直後の生活立ち上げにかかる初期費用は、円安の影響で過去数年と比べ1.5倍近くに膨れ上がっています。
一方、カナダでも状況は同様に過酷です。カナダワーホリ家賃高騰と物価の急激な上昇により、バンクーバーやトロントでは1つの部屋を複数人でシェアする「ルームシェア」ですら家賃相場が月額1,200〜1,500カナダドル（約13万〜17万円）に高騰。リビングを薄いカーテンで区切っただけの劣悪なスペースに高額な家賃を支払わざるを得ないワーホリ難民の実態が報告されています。日々のスーパーの食料品価格も日本の2倍以上に達し、「仕事が見つかる前に生活費で資金が枯渇する」というワーキングホリデー失敗例が後を絶ちません。
