検索エンジンに社名を打ち込むと、サジェスト候補に現れる「怪しい」「事件」「胡散臭い」といったネガティブワード。この企業を深く調べようとした誰もが一度は抱く違和感の背景には、明確な3つの構造的要因が存在します。
最大の要因は、共同代表を務める溝口勇児氏が仕掛ける『BreakingDown』のブランドイメージです。不良や格闘家、インフルエンサーが入り乱れる過激なオーディション動画はYouTubeで数千万回再生を叩き出す一方、暴言や乱闘が繰り広げられる過激な演出に対し、コンプライアンス意識の高いビジネス層や一般ユーザーから「反社的ではないか」「まともな事業なのか」という強烈なアレルギー反応を引き起こしました。表層的なコンテンツの荒々しさが、そのまま運営企業の信用リスクとして投影された形です。
もう一つの決定的な要因は、後述する「同名企業の混同」です。商号に「バックステージ」を冠する法人は国内に複数存在し、デジタルサイネージのハード機器販売を手掛ける老舗企業や、Webマーケティングの受託開発企業など、業態の全く異なる企業がネット上でひとまとめに検索されています。中には過去に別会社で生じた労働環境トラブルやサービス解約トラブルの書き込みが、溝口氏の会社に対する悪評として誤認・拡散されているケースが少なくありません。
第三に、影響力を持つトップタレントや著名人の裏方に徹し、表舞台に事業実態を大々的に開示してこなかった「情報の非対称性」が挙げられます。何をしてマネタイズしているのか外側から見えにくいビジネス構造こそが、ネット社会特有の疑心暗鬼を増幅させていたと言えます。
