税務上の摘発がもたらす打撃は、追徴金の支払いだけでは終わらない。ひとたび追徴課税の事実が公になれば、記事は瞬時にYahoo!ニュースをはじめとする主要メディアやSNSで拡散され、批判の波が日本中を駆け巡る。
さらに、外資系動画配信大手のNetflixなどに代表されるグローバルメディアは、出演者のコンプライアンス違反に対して極めて厳格な基準を設けている。脱税疑惑が浮上した時点で、配信中の作品が非公開となり、進行中の大型プロジェクトから即座に降板させられるケースも珍しくない。一度の過ちが、巨額の違約金とキャリアの崩壊を招く時代なのだ。
