投資家が「高い」と直感する最大の要因は、店頭窓口を介した対面取引の手数料設定にある。主要ネット証券と野村證券の株式売買手数料を比較すると、その開きは歴然だ。
例えば、現物株式を50万円買い付ける場合、SBI証券や楽天証券のインターネット取引であれば手数料は0円で完結する。これに対して、野村證券の店舗窓口（本・支店）を通じて担当者に発注した場合、1回あたり数千円規模（約定代金の1%前後に消費税）の手数料が発生する。約定代金が500万円、1,000万円と跳ね上がるにつれ、手数料は数万円から十数万円にまで膨らむ計算だ。
この大手証券会社手数料格差は、投資信託の購入時手数料や信託報酬においても如実に現れる。ネット証券では購入時手数料がゼロの「ノーロード投信」が主流となっているが、対面窓口で提案される投資信託の中には、購入時に2.0%〜3.3%程度の手数料が上乗せされる商品も少なくない。短期売買を繰り返す投資家にとって、このコスト差は投資利回りを確実に圧迫する要因となる。
