金融機関側も、磁気トラブルに対する危機感を強めている。全国に広大な店舗網を持つゆうちょ銀行や、国内最大手の一角である三菱UFJ銀行などの大手行では、磁気修復機能を備えた新型ATMの導入を進める一方、顧客に対する自己防衛策の啓発活動を強化中だ。
さらに金融庁によるサイバーセキュリティ管理態勢のガイドライン改定に伴い、リテールバンキング業界全体で顧客データの保全とカード・通帳の安全対策が再評価されている。行政や銀行が基盤システムを強化しても、末端である個人の通帳が壊れてしまえば、金融サービスの円滑な利用は滞る。個人レベルでの情報セキュリティ意識のアップデートが、今まさに求められている。
