日本国内で特定の地域が「揺れにくい」状態を維持している背景には、偶然ではなく明確な地質学的・プレートテクトニクス上の要因があります。専門家の地形解析や地盤調査資料から導き出される理由は、主に以下の3つの要素に集約されます。
1. 海溝型プレート沈み込み帯（トラフ・海溝）からの距離
日本列島周辺には太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレート、ユーラシアプレートの4つがひしめき合っています。東日本大震災を引き起こした日本海溝や、切迫性が指摘される南海トラフ・相模トラフは、いずれも太平洋側に位置しています。
佐賀県や山口県、島根県などの日本海側・山陽エリアは、これらの巨大プレート沈み込み帯から数百キロメートル以上離れているため、海溝型巨大地震が発生した際も地震波が長距離伝播する過程で減衰し、震度が比較的小さく抑えられます。
2. 周辺における「主要活断層帯」の密度の低さ
直下型地震の引き金となる活断層の分布密度も決定的な要素です。政府の地震調査委員会が指定する「主要活断層帯」の分布図を見ると、中部山岳地帯や近畿・近畿三角帯、中央構造線沿いに断層が密集しているのに対し、中国地方の山陽側や九州北部の一部にはSランク（今後30年以内の地震発生確率が高い断層）が極めて少ない空白地帯が存在します。
3. 硬質岩盤と良好な表層地盤
揺れの大きさは、地下深部の構造だけでなく地表付近の地盤（表層地盤増幅率）に大きく左右されます。例えば岡山県や広島県の一部に広く分布する風化していない花崗岩質の基盤層は、地震波を過剰に増幅させず、揺れを逃がしやすい特徴を持ちます。沖積低地や埋立地のような軟弱地盤が少ない土地ほど、観測される震度は低くなります。
