一方で、古くからの京都ユーザーの間で頻繁に話題へ上るのが「街中からブックオフが減った」という実感です。特に、かつて若者や学生で賑わった三条河原町・新京極周辺の店舗が姿を消した出来事は、多くの利用者に強い衝撃を与えました。このブックオフ河原町閉店真相をめぐっては、ネット掲示板やSNS上で「本が売れなくなったための経営難」「撤退戦の始まり」といった憶測が飛び交いました。
しかし、商業開発関係者の証言や業界動向を多角的に分析すると、事実はまったく異なる文脈を示しています。撤退の決定打となったのは、京都特有のインバウンド（訪日外国人観光客）の爆発的増加に伴う中心街の地価・テナント賃料の異常な高騰です。
四条河原町や新京極エリアは、ドラッグストアや外資系高級ブランド、ホテルや観光客向け飲食店が激しい出店競争を繰り広げ、坪単価が記録的な水準まで跳ね上がりました。薄利多売かつ広大なフロア面積を要する「古本・CDリユース」というビジネスモデルにとって、この固定費上昇は極めて不経済な環境をもたらしました。
加えて、ブックオフコーポレーション自体が推し進めてきた「都市型小型店から郊外型・複合型大型店舗へのドミナント再編」という経営判断が重なります。都心の狭い売り場に高い家賃を支払い続けるよりも、車でアクセスできる郊外のロードサイドに大規模な拠点を設け、古着やトレカ、ブランド品などの高単価商材を複合展開したほうが、利益率・在庫効率ともに格段に優れているためです。
つまり、河原町の閉店は衰退による撤退ではなく、劇変する京都の都市構造に合わせた冷徹かつ戦略的なリロケーション（配置転換）であったというのが真相です。
