視聴者から「最近テレビで見かけなくなったが、引退したのか？」と噂される元局アナの動向を追うと、テレビ以外の領域で極めて堅実かつ高収益な活動を展開しているケースが大多数を占めます。公の電波から距離を置く背景には、メディアの構造転換と個人のキャリア選択が存在します。
第一に、「BtoB市場（企業イベント・ナレーション・社外取締役）へのシフト」です。全国ネットの帯番組に出演せずとも、上場企業の株主総会司会、大型ビジネスカンファレンスのモデレーター、企業PR動画のナレーションなどの需要は非常に高く、局アナ時代に培った高いアナウンス技術と清潔感のある立ち居振る舞いは、企業側から高額なギャランティで歓迎されています。また、一定の実績を持つ元アナウンサーが企業のブランドアンバサダーや社外取締役に就任する事例も増えています。
第二に、「デジタルメディア・出版・物販プロデュース」です。地上波の拘束時間を減らし、自身のYouTubeチャンネル、音声配信プラットフォーム、あるいはアパレル・コスメのプロデュースに注力することで、テレビ出演料以上の収益を安定的に確保するビジネスモデルが確立されました。画面露出の多寡だけでは、現代の女性アナウンサーの成功や影響力を測ることはできません。
