不祥事が発覚した瞬間、激震が走るのが所属する芸能プロダクションだ。違約金の発生、出演番組の差し替え、公開を控える映画の再撮影など、損害額は数億円規模に上ることも珍しくない。かつては謝罪会見と謹慎で凌ぐケースもあったが、コンプライアンスが極めて厳格化した現在では、即座の契約解除が一般的な対応となりつつある。
さらに事態を複雑にしているのが、グローバル展開する配信プラットフォームの影響力だ。例えばNetflixなどの世界的なストリーミングサービスでは、一部の出演者の不祥事によって作品全体の配信が全世界でストップする可能性がある。海外の投資家や視聴者は日本独自の「お詫び文化」になじみがなく、厳格な法規範と企業倫理を求める。この国際標準の危機管理スキームが、従来の日本芸能界の身内庇いに強い歯止めをかけている。
