ネット空間で根強く囁かれる「問診だけでインフルエンザ診断書を書いてもらえる」という噂の正体は、医療現場の実態を完全に無視した誤解から生じています。臨床現場において、発熱を伴う患者が来院した際には迅速抗原検査が標準手順として組み込まれています。インフルエンザ検査で陰性と出た場合、医師が患者の要望に流されて診断書に「インフルエンザ感染」と記載することは原則としてあり得ません。
都内の内科クリニック院長は、取材に対してこう打ち明けます。「『会社から診断書を求められているので、インフルエンザと書いてほしい』と懇願する患者は毎冬必ず現れます。しかし、事実と異なる病名を記せば、医師は刑法第160条の虚偽診断書作成罪に問われ、医師免許剥奪を含む行政処分の対象になります。患者の見栄や都合のために自らの医師生命をチップに乗せるドクターなど存在しません」。
仮に流行期でみなし診断（臨床診断）が適用される例外的な局面に遭遇したとしても、40度近い急激な高熱や全身の関節痛といった重篤な他覚症状が伴わない限り、医師がインフルエンザとして確定診断を下すハードルは極めて高いのが医療現場の冷徹な現実です。
