固定店舗を構えて営業するビジネスモデル自体が、大きな転換期を迎えている。地価の高騰、厳格化する警察の監視、そして光熱費や人件費の負担増が店舗経営を直撃している。その結果、業界の資金や人材の一部は、店舗を持たずに展開できる無店舗型性風俗特殊営業、いわゆるデリバリーヘルスなどの業態へと急速に流出している。
固定資産を持たず、警察の臨検リスクを分散させやすい無店舗型へのシフトは、歓楽街の風景を根本から変えつつある。実体のある店舗としてのオッパブは、かつてのように乱立する時代を終え、資本力のある大手グループによる寡占化か、あるいは摘発のリスクを冒して過激化する小規模店かという二極化の様相を呈している。
