身近な緑地空間として定着している「緑の広場」ですが、そもそもなぜ一般的な「〇〇公園」という名称ではなく「広場」として整備されてきたのでしょうか。その整備の経緯を辿ると、日本の急速な都市化と地方自治体の財政事情が深く関係しています。
昭和後期から平成にかけての都市過密化に伴い、防災空間や住民の休息空間を確保することは急務でした。しかし、地価の高い住宅密集地において、自治体が用地をすべて買収して都市公園法に基づく公園を新設するには莫大な予算と歳月を要します。そこで活用されたのが、土地所有者から土地を一定期間無償または低廉な価格で借り受ける仕組みです。
土地所有者側にとっては固定資産税や都市計画税の減免措置が受けられるメリットがあり、自治体にとっては巨額の土地取得費用をかけずに緑化空間を確保できるという双方の利害が一致しました。こうした経緯から生まれた場所が多く、近年では「都市にいながら手軽に土と緑の感触を味わえる休息ポイント」として、多忙な日常を送る周辺住民から再評価を集めています。
