閉館を巡り、一部のネット掲示板やSNSでは「赤字で経営破綻したのではないか」「再開発で強制立ち退きになったのか」といった憶測が散見されますが、これらは事実と異なります。
一般財団法人日本船員厚生協会は、船員の福祉増進を目的とした公益性の高い組織であり、突発的な資金繰りショートによる破綻などではありません。実際には、数十年先を見据えた保有資産のポートフォリオ最適化と、晴海地区の都市再生方針に協調した計画的な営業終了でした。
また、「船員関係者しか泊まれない閉鎖的な施設だった」という誤解も存在しますが、実際は宿泊予約サイト（じゃらん、楽天トラベル、一休等）や一般予約窓口を通じて誰でも利用可能なオープンなホテルでした。公共的な福利厚生施設としての堅実な運営基盤があったからこそ、過度な利益追求に走らず、広めの客室面積と良心的な価格設定という「知る人ぞ知る穴場ホテル」としての価値を提供し続けることができたのです。
