近年のSNSやネットの反応と炎上まとめを分析すると、デジタルネイティブ世代を中心とするネット空間と、テレビを日常的に視聴するマスメディア受容層との間に、かつてない認識の断絶が生じていることが浮き彫りになります。
X（旧Twitter）や掲示板サイトなどでは、放送当日になると「#24時間テレビ打ち切り希望」「#偽善番組」といった痛烈な言葉が並びます。特に批判が集まるのは、番組内で紹介される美談の裏に透けて見える「演出の作為性」です。過度なBGM、ワイプで涙を流すタレントの表情、障害者を可哀想な存在として位置づけるナレーションに対し、「見ていて居心地が悪い」「時代錯誤な同情の押し売り」という厳しい評価が相次ぎます。
一方で、地方の福祉現場や高齢者層の24時間テレビの評判と世論に耳を傾けると、まったく異なる景色が広がっています。全国の福祉施設や特別支援学校には、これまでに累計で1万2000台を超えるリフト付き福祉車両（通称：24時間テレビ号）が寄贈されており、「この車がなければ利用者の通所や送迎が成り立たない」という切実な声が数多く存在します。また、普段は福祉やパラスポーツに関心を持たない層が、特番をきっかけに地域のボランティアや寄付活動に目を向けるという啓発効果も無視できません。
ネット上の批判がどれほど過熱しても、地方の募金会場には依然として小銭の詰まった貯金箱を手にした家族連れが足を運びます。この「ネット空間における強烈なバッシング」と「地域社会における福祉インフラとしての実利」の乖離こそが、世論を一面的に判断できない複雑さの根源です。
