首都圏の主要駅近くを歩くと、数年前まで確実に存在していた「さくら水産」の店舗が、次々と別のテナントへ変わっている現実に気づかされる。最盛期には全国で100店舗を優に超える規模を誇り、昼時になればワンコインを手にしたビジネスパーソンが長蛇の列を作っていた。だが、その光景は急速に過去のものとなりつつある。
閉店が加速した背景には、過酷な低価格競争と急激な収益性の悪化が存在する。税込み500円という常識破りの価格で提供されていたランチメニューは、顧客にとっては天国のような存在だったが、店舗運営における利益率は極限まで削られていた。度重なる材料費の上昇に伴い、ランチの価格改定やスタイルの変更を余儀なくされたものの、一度定着した「安価なランチの店」という強力なブランドイメージが、逆説的に価格引き上げへのハードルとなった。その結果、客数の減少と利益率の低下という二重苦に苛まれることとなったのだ。
