ファンが最も固唾をのんで見守っているのが、ワールドカップテレビ放送日程の枠組みと、インターネット配信を巡るリアルな状況です。ネット上では「前回のカタール大会のように、次も全試合がネットで完全無料視聴できるのではないか」という楽観的な観測が散見されますが、メディアビジネスの現場取材から浮かび上がる実態は極めてシビアです。
ワールドカップ放送権無料配信の真相を紐解くと、放映権料の歴史的なインフレが日本の放送業界を直撃している実態が浮き彫りになります。カタール大会における日本国内向け放映権料は約350億円規模と推計され、民放各局が共同出資して購入する従来の「ジャパンコンソーシアム（JC）」体制はすでに実質的な機能不全に陥りました。2026年大会の放映権料は、試合数の大幅増（64試合→104試合）と円安の影響が直撃し、450億〜500億円規模にまで跳ね上がると試算されています。
民放キー局幹部の証言によると、広告収入の低迷が続く地上波テレビ局単独でこの巨額費用を回収することは不可能です。そのため、地上波での生中継は「日本代表戦の全試合」および「開幕戦、準決勝、決勝」などのキラーコンテンツに限定され、グループステージの大半や他国同士の好カードは地上波から姿を消す公算が高まっています。
また、前回大会で全試合無料生中継を断行し社会現象を巻き起こしたABEMAをはじめとする配信プラットフォーム各社も、巨額の赤字を前提とした投資フェーズから、収益化を重視したビジネスモデルへの転換を迫られています。一部の注目試合を無料配信してユーザーを呼び込みつつ、全試合の高画質ライブ視聴や追っかけ再生機能は「有料プレミアム会員限定」または「大会専用パスの購入」に切り分けるハイブリッド型の課金モデルが現実的な選択肢として急浮上しています。「ワールドカップはタダで全試合観られるのが当たり前」という認識は、もはや過去の遺物となりつつあります。
