外部から招聘されたコンサルタントが企業を衰退に追い込むという噂は、決して根拠のない誇張ではありません。東京商工リサーチや帝国データバンクが分析する企業再生の動向を見ても、経営指導やコンサルティング契約を結びながらも再生を果たせず、最終的に私的整理や破産に至るケースは毎年一定割合で報告されています。
その背景にある最大の要因は、「高額報酬に対する費用対効果の著しい乖離」です。大手ファームや著名なブティック系コンサルでは、パートナーやマネージャークラスを数名アサインするだけで月額数百万円から数千万円の固定フィーが発生します。資金繰りが悪化している企業にとって、この固定費は致命的な出血となり得ます。
それ以上に深刻なのが、現場の実態を度外視した「机上の空論」を押し通すスタイルです。現場の業務オペレーションや業界固有の商習慣を理解しないまま、一般的な教科書通りのコストカットや業務標準化を強行した結果、現場の最前線が麻痺して既存顧客の信頼を失い、売上基盤そのものを破壊してしまうケースが後を絶ちません。助言者であるはずの存在が、現場の生命線を断ち切る主犯格へと変貌してしまうのが、噂の真実です。
