東京学芸大学附属高校の歴史を振り返ると、1980年代から1990年代にかけては開成や灘、筑波大学附属駒場と並び、東京大学合格者数ランキングの最上位を争う常連校でした。最盛期には東京大学合格者数が100名を超え、国公立・私立を問わず全国屈指の難関校として名を轟かせていたのです。ところが2000年代以降、その合格実績は徐々に下降曲線をたどり、教育関係者の間でも東京学芸大学附属高校の凋落の理由が多角的に検証されるようになりました。
決定的な転換点となったのは、2016年秋に大きく報道された東京学芸大学附属高校のいじめ問題の真相です。2015年度に在籍していた男子生徒が複数の生徒から暴力を受け、手首の骨折や脳震盪などの重傷を負っていたにもかかわらず、学校側はいじめ防止対策推進法が定める「重大事態」としての文部科学省への報告を1年以上怠っていました。当時の記者会見では学校側の隠蔽体質や危機管理意識の欠如が厳しく追及され、社会的信用は失墜。その直後の入試では合格者の辞退が相次ぐ事態へと発展しました。
しかし、進学実績の変容は単一の事件だけが原因ではありません。背景には、東京都による都立高校改革（日比谷高校や西高校などの進学指導重点校指定）の成功と、神奈川県立横浜翠嵐高校をはじめとする公立勢の台頭があります。かつて高校受験で学芸大附属を目指したトップ層が、学費無償化政策の後押しを受けた私立難関校や、手厚い受験サポートを提供する公立トップ校へと流出した構造的要因も見逃せません。
