皇室の婚姻相手といえば、歴史的に旧華族、官僚トップの家系、あるいは大財閥の一族といった「非の打ち所のない家柄」が暗黙の前提とされてきました。黒田慶樹氏（東京都職員）や守谷慧氏（大手海運会社勤務）など、近年の降嫁相手も極めて安定した公職や社会的信用の高い家庭の出身です。
これに対し、小室圭氏のケースは「市井の母子家庭」「親族の複雑な死別」「親族間トラブルの露呈」という、昭和から平成にかけての皇室観では想定されてこなかった要素を内包していました。5ちゃんねる、X（旧Twitter）、Yahoo!ニュースのコメント欄などのネットコミュニティでは、以下の2極化した世論が形成されました。
一方の言説は、「皇室の尊厳を守るため、相手方の身辺調査と家柄の厳格さは不可欠である」とする保守的な倫理観に基づく批判です。とりわけ母・佳代氏の金銭トラブルへの対応姿勢が「皇室の威光を私的に利用しているのではないか」という強い不信感を生みました。
対するもう一方の言説は、「家柄や親の過ちを理由に個人の結婚を阻むのは前時代的な身分差別である」という近代的人権論です。米国メディア（The New York TimesやBBCなど）は、この現象を「日本の硬直化した家父長制とジェンダー秩序、そして若者の自由意志に対するバッシング」と分析し、内外の受け止め方に決定的な温度差が生じました。
