インターネット上で「CoDモバイル サービス終了 理由」という検索フレーズが頻繁に浮上する背景には、単なるプレイヤーの過疎感だけではない明確な情報発信の混乱が存在します。
発端となったのは、マイクロソフトによるActivision Blizzard買収劇の際、英国競争市場庁（CMA）や米国連邦取引委員会（FTC）へ提出された法廷資料の一節でした。資料内に記載されていた「『Warzone Mobile』の展開に伴い、『CoD: Mobile』は長期的にフェーズアウト（段階的縮小）される可能性がある」という予測的な文脈が一部メディアでセンセーショナルに切り抜かれ、SNS上で伝言ゲームのように拡散してしまったのです。
しかし、この憶測に対してメーカー側は素早く火消しに動きました。Activisionは公式声明を通じ、「CoD: Mobileは独立した巨大なコミュニティ基盤を持つ最重要タイトルであり、今後も長期にわたって大規模なアップデート、新シーズン展開、eスポーツ支援を継続する」と明言しています。
さらに現場開発チームの動向を確認しても、テンセント傘下の開発スタジオ「TiMi Studio Group」とのライセンスおよび共同運営体制は強固に維持されています。莫大な収益を生み出し続ける孝行タイトルをみすみす畳む合理性は企業戦略上も一切見当たらず、ネット上で囁かれる「間もなくサ終」という言説は、事実無根のミスリードであると断言できます。
