2026年の日本の大学業界は、かつてない氷河期を迎えている。私立大学の約6割が定員割れに陥り、地方だけでなく首都圏の郊外型キャンパスでも学生の姿が消えつつある。かつて「Fラン」と一括りにされていた大学群は、いまや存続か廃校かの瀬戸際に立たされているのだ。政府が支援を打ち切る方針を示したことで、地方の小規模大学の倒産ドミノはもはや絵空事ではない。
学生が集まらないキャンパスは、インフラの維持すら困難になる。冷暖房の制限や、非常勤講師の削減による授業質の低下など、悪循環はすでに始まっている。受験生が注視すべきは、偏差値の数値そのものではなく、その大学が5年後、10年後も存続しているかという冷酷な現実だ。
