巨大宗教団体の真の実力を測る指標は、単なる信者数にとどまらない。膨大な不動産ポートフォリオ、お布施や寄付金によって積み上がった莫大な総資産、そして法律によって手厚く保護された非課税特権——。これら三つの要素が複雑に絡み合い、各団体の絶対的な影響力を形成している。
固定資産税や法人税の優遇措置は、宗教活動の自由を守るための制度だ。しかし、それが巨大な「資金のブラックボックス」を生み出す温床になっているという批判は絶えない。収益事業と宗教活動の境界線は極めて曖昧だ。都心の超一等地を所有し、莫大な家賃収入や運用利回りを手にしながら、表向きは非営利を掲げる。この税制上の歪みが生み出す財力が、政界や言論界への強力なテコとして機能してきた歴史がある。
