物価高や学費の値上げが社会問題化する2026年において、保護者の視線はかつてないほど現実的だ。私立大学の理工系学部に通わせた場合、4年間の学費だけでも700万〜800万円近くに達することが珍しくない。これに一人暮らしの生活費が上乗せされれば家計へのダメージは甚大だ。対して国立である電気通信大学の学費は4年間で約242万円。このコストパフォーマンスの高さは見過ごせない。
しかも、研究設備や企業からのスカウト数、就職先の質において、早稲田・慶應の理工系学部や東京理科大学と十分に対抗できる。それどころか特定の情報・通信分野においては凌駕することすらある。実際に「早慶の理系に合格したものの、学費と研究環境の充実度を天秤にかけて電通大を選ぶ」という選択をする受験生はもはや珍しくない。看板のブランド名よりも実利を取るスマートな価値観が、完全に定着している。
