ネット検索で頻繁に浮上する「BLACKPINK 解散説の真相」。なぜ、公式に再契約が結ばれた後もこのような噂が根強く囁かれ続けるのでしょうか。その背景には、情報の非対称性とメディア特有のバイアスが存在します。
解散説が再燃する最大の要因は、グループとしての活動空白期間の長さです。一般的なK-POPグループであれば年に1〜2回のカムバックが通例ですが、BLACKPINKは前回のワールドツアー『BORN PINK』終了以降、グループ名義の新譜リリースがない期間が続きました。また、4人が異なるエージェンシーに所属しているため、SNS上での日常的な集合写真の露出が減ったことも、憶測を呼ぶ土壌となりました。
しかし、客観的な法的・ビジネス的事実を精査すれば、解散説がまったくの的外れであることは明白です。YGエンターテインメントの公式決算資料やIR情報において、BLACKPINKのグループIPは現在も同社の企業価値を牽引する中核資産として明確に計上されています。YG側はグループ商標権を厳格に保持・管理しており、4人とYGの間で締結された「グループ専任契約」は法的にも強固に有効です。
各メンバーの個人事務所も、グループ活動とのスケジューリングを最優先事項として契約条項に組み込んでいます。「個人で自由に稼ぎ、グループで最大の歴史を作る」という明確な役割分担がなされているだけであり、解散に向けた兆候は現場のどこにも存在しません。
