プレハブ住宅は500万円で建つ?落とし穴と総額・間取りの真実

プレハブ住宅は500万円で建つ?落とし穴と総額・間取りの真実

プレハブ住宅は500万円で建つ?落とし穴と総額・間取りの真実に関する疑問や疑問点を徹底的にまとめました。詳細を読もうことができます。

Q1:500万円のプレハブ住宅でも住宅ローンは利用できますか?
A1:利用自体は可能ですが、一般的な都市銀行の低金利な大型住宅ローンは対象外となるケースがあります。建築確認申請が受理され、登記が可能な建物であれば信託銀行や地方銀行の住宅ローン、あるいは各金融機関が提供する「リフォームローン」「無担保フリーローン」を利用するのが現実的です。ただし無担保ローンは住宅ローンに比べて金利が2〜4%程度高めに設定される傾向があります。

Q2:固定資産税はどれくらいかかりますか?
A2:基礎に固定され、外気分断性(屋根と三方以上の壁)と居住性を備えたプレハブ住宅は、不動産登記の対象となり固定資産税が課税されます。10〜15坪程度の軽量鉄骨プレハブ平屋であれば評価額が低いため、新築当初の固定資産税は年間で約2万〜4万円程度、小規模住宅用地の特例(都市計画税・固定資産税の減額)が適用されればさらに軽減されます。

Q3:台風や地震に対する強度は大丈夫ですか?
A3:建築確認申請を通過しているプレハブ住宅であれば、建築基準法が定める現行の耐震基準(震度6強〜7程度の揺れでも倒壊しない構造)を満たしています。鉄骨フレームで構成されているため木造に引けを取らない耐震性を持ちますが、建物自体の重量が軽いため、軟弱地盤での不同沈下や強風時の風揺れ対策として、適切な基礎工事(布基礎またはベタ基礎)とアンカーボルトでの強固な緊結が不可欠です。

Q4:水回り(キッチン・風呂・トイレ)を後からDIYで設置することは可能ですか?
A4:構造的には可能ですが、給排水の配管勾配の確保や給水引き込み、汚水マスへの接続工事は水道局指定給水装置工事事業者による施工が法律で義務付けられており、無資格者によるDIYは認められていません。後から水回りを増設すると床や壁の解体費用が余計に発生するため、設計の初期段階で専門業者に一括して依頼する方が結果的に総コストを安く抑えられます。

小林 直樹
著者

小林 直樹

シンプルで洗練された住まいづくりとインテリアコーディネートのアイデアを提案しています。