メディアが喧伝してきた「急速なEV化」の熱狂は、いま大きな踊り場を迎えています。日本自動車販売協会連合会（自販連）の最新データが示すEVシフト現在の普及状況を見ると、乗用車市場全体に占める純粋EV（BEV）のシェアは依然として2%台半ばから3%未満の微増にとどまっています。欧州市場での規制緩和や補助金縮小の余波を受け、国内でも「現実的な解としてのストロングハイブリッド（HEV）およびプラグインハイブリッド（PHEV）」への回帰現象が鮮明です。
都内のディーラー営業担当者は、店頭での切実な顧客の声をこう明かします。「一時期はEVを指名買いされるお客様がいましたが、現在は電気代の高騰やマンションの充電器設置難航、そして何より下取り査定時の下落幅の大きさに驚き、結局ハイブリッド車に戻されるケースが後を絶ちません」。過剰なEVシフト幻想が剥ぎ取られ、各家庭の生活インフラに即した実利的な選択へと消費者の意識がシフトしています。
同時に、ユーザーを不安に陥れているのが相次ぐ安全基準関連のニュースです。リコール対象車種の詳細まとめを精査すると、かつてのような機械的・構造的な不具合（ボルトの締め付け不良やブレーキパイプの亀裂など）よりも、ソフトウェア制御のプログラム不具合に起因するリコールが全体の過半数を占めるようになっています。カメラの誤作動や通信断絶によるアシスト機能の停止など、見えない不具合への対処にディーラーの整備現場が忙殺され、点検予約すら1か月待ちになるケースが発生しています。メーカー側が公表する改善対策情報をこまめに確認し、車載通信機能（OTA）経由での修正アップデートを放置しない姿勢が不可欠です。
