「どの職種に就くか」以上に給与を決定づけるのが「どの業界に属しているか」という力学です。給料が高い業界一覧を俯瞰すると、年収水準は個人の能力よりもビジネスモデルの利益率に強く依存している実態が浮き彫りになります。
高給与を維持し続ける代表的な業界と特徴は以下の通りです。
1. M&A仲介・金融・投資銀行
企業の売買や巨額の資金調達を仲介するビジネスは、1案件あたりの手数料が数千万円から数億円に上ります。原価がほぼ人件費のみであるため、利益の多くが社員の賞与やインセンティブとして分配されます。M&Aキャピタルパートナーズや日本M&Aセンターなどの上場企業では、平均年収が1500万〜2000万円台を推移しています。
2. 総合商社
三菱商事、三井物産、伊藤忠商事などをはじめとする大手総合商社は、エネルギーや食糧、金属などの大規模な権益投資で莫大な収益を上げています。海外駐在時には手当が加算され、30代前半で年収1500万円を突破するケースが通例です。
3. 製薬(メガファーマ・スペシャリティファーマ)
新薬開発には莫大な初期投資が必要ですが、特許による独占販売期間中は圧倒的な高利益率を誇ります。研究職や開発職はもちろん、MR(医薬情報担当者)の給与ベースも高く、大手企業では平均年収1000万〜1200万円水準を保っています。