列島を網の目のように覆う日本の活断層マップを見渡すと、日本海側から太平洋側まで均等に断層が分布しているわけではなく、特定の地質構造に集中している実態が浮かび上がります。文部科学省の地震調査研究推進本部は、陸域および沿岸海域に存在する活断層のうち、社会的影響が大きい主要活断層帯を指定し、重点的な調査を行っています。
主要活断層帯の現在状況において特に注視されているのが、本州を東西に分断する糸魚川静岡構造線断層帯と、西南日本を東西数百キロにわたって貫く中央構造線断層帯です。これらの巨大断層帯は複数の区間に分かれており、過去の活動間隔から見て活動時期が迫っている区間が複数特定されています。2026年最新地震予測の評価モデルでも、海溝型地震のサイクルに連動して内陸断層へ地殻応力が蓄積されている可能性が指摘されています。
