しかし、実行委員会も地元の観光協会も、これで完全に幕を下ろすつもりはない。今年の中止を「持続可能な花火大会へ生まれ変わるための冷却期間」と位置づけ、すでに来年2027年夏の再開に向けた構造改革の動きが始まっている。
検討されている新策の一つが、全席完全事前予約制（全席有料化）への移行だ。混雑のピークをコントロールし、警備コストを適正規模に抑えつつ、安定した運営資金を確保する狙いがある。また、スマートフォンアプリを活用したリアルタイムの混雑状況配信や、分散移動を促すデジタルチケットシステムの導入も構想されている。
海岸線の保全事業についても、福井県や坂井市などの行政と連携し、養砂事業や防波堤の強化を前倒しで進めるよう要望が出されている。海と歴史が織りなす伝統の景色を未来へ繋ぐため、現場の模索は続いている。
