多くのビジネスパーソンが頭を抱えるのが、「自社の確定拠出年金のラインナップの中で、本当にDC外国株式インデックスLを選ぶべきなのか」という切実な問題です。結論から述べると、「社内プランの選択肢の中に、これより低コストな全世界株式(オルカン)やS&P500連動投信が存在しない場合、最有力候補として選ぶべきファンド」といえます。
企業型DCの運用商品は、企業と運営管理機関(信託銀行や大手損保等)の契約によって厳格に決められており、従業員が自由に好きな公募投信を選べるわけではありません。長年プランの更新を行っていない企業では、外国株式の選択肢が「DC外国株式インデックスL」1本だけ、あるいはアクティブ運用の高コストファンド(信託報酬1.5%以上)しか並んでいないケースが頻繁に見受けられます。そのような環境下において、0.2%前後の信託報酬でMSCIコクサイに連動できる当ファンドは、消去法ではなく極めて合理的な優良商品として機能します。
一方で、近年のプラン改定によって信託報酬0.1%前後の「全世界株式(日本を含む/除く)」がラインナップに追加されている企業であれば、あえて旧来の当ファンドにこだわり続ける必然性は薄れつつあります。自社が提供している運用商品一覧の信託報酬欄を比較し、コストと投資対象国の違いを冷静に吟味することが、後悔しない選択の第一歩となります。