こうした焦燥感を受け、韓国政府と学術界は近年、基礎科学の抜本的な強化へ向けた舵切りを急速に進めています。その象徴が、ドイツのマックス・プランク研究所や理化学研究所をモデルにして設立された基礎科学研究所（IBS）の拡充です。
韓国はGDP（国内総生産）に対する研究開発費（R&D）の割合が約5％に達し、世界トップクラスの投資水準を誇ります。かつては応用研究一辺倒だった予算配分も見直され、長期的視野に立った純粋基礎科学への大型プロジェクトが次々と立ち上がっています。
実際、クラリベイト社が発表する「引用栄誉賞（ノーベル賞級のインパクトを持つ研究者）」には、ナノテクノロジー、ペロブスカイト太陽電池、2次元ナノ材料などの分野で世界的な被引用数を誇る韓国人研究者が定期的に名前を連ねるようになりました。
現在の韓国メディアの論調も、単に「取れない理由」を嘆くフェーズから、「短期間の数値目標を課すのではなく、研究者が生涯をかけてユニークな仮説を追求できる自由な研究環境をどう整えるか」という、制度の質的転換を促す建設的な議論へとシフトしています。
