混入の発覚を受け、製造・販売元であるアサヒグループ食品(旧・和光堂)は迅速な調査を実施し、一連の経緯に関するアサヒグループ食品の公式発表を行いました。健康被害の報告は寄せられていなかったものの、乳幼児向け食品という性質の重大さを鑑み、予防的措置として該当商品の自主回収を決断したのです。
和光堂の離乳食における回収対象商品となったのは、問題が指摘された工場で同一ライン・同時期に製造されたレトルトパウチ製品で、およそ12万袋規模の自主回収が行われました。
企業側はロット番号を明示した上で新聞広告や公式サイトを通じて告知し、手元に対象ロットを持つ購入者に対して代金の返金対応を行いました。初期初動における説明の歯切れ悪さを一部メディアに指摘された反省を踏まえ、以降の同社は情報開示の透明性を大幅に引き上げる方針へと舵を切っています。