昭和20年（1945年）8月15日の終戦後、F研究に関わった科学者たちに最大の悲劇が訪れます。同年11月、日本に進駐したGHQ（連合国軍最高司令官総司令部）の命令により、京都帝国大学、理化学研究所、大阪帝国大学に設置されていた「サイクロトロン（粒子加速器）」の強制接収と破壊・海洋投棄が強行されたのです。
荒勝研究室が心血を注いで建設したサイクロトロンは、進駐軍の工兵隊によってガスバーナーで解体され、トラックで運び出されて大阪湾の海底深くへと沈められました。荒勝教授は「これは生物学や医学の基礎研究用であり兵器ではない」と涙ながらに抗議文を提出しましたが、聞き入れられることはありませんでした。
この過激な破壊措置は、後にアメリカ国内の物理学者たち（オッペンハイマーやコンプトンら）からも「基礎科学の自由に対する暴挙である」と痛烈な批判を浴び、米陸軍長官パターソンが公式に遺憾の意を表明する事態へと発展しました。しかし、この接収劇によって日本の原子核物理学研究は10年以上の停滞を余儀なくされ、F研究の実験機材も記録も歴史の表舞台から完全に姿を消すこととなったのです。
【プロの結論】軍事研究と科学者の倫理｜現代の安全保障論争に通じる教訓
F研究の顛末が私たちに突きつける最大の教訓は、「国家の非常事態における科学技術と軍事利用の境界線」の危うさです。科学者たちは決して好戦的な狂気から原爆を作ろうとしたわけではありません。国家の存亡という極限状況下で「自らの専門性を尽くして国を守る」という純粋な使命感や研究者としての探求心が、結果として究極の破壊兵器開発へと動員されていきました。
デュアルユース（軍民両用技術）や経済安全保障、AIの軍事転用が激しく議論される2026年現在の社会においても、この構図は寸分違わず続いています。科学技術が国家権力や軍事予算と結びつくとき、研究者はどのような倫理的バウンダリー（境界線）を保つべきなのか。F研究の記録は、単なる過去の戦争秘話ではなく、現代の技術社会に対する鋭い警告の書なのです。
